投資信託は、銀行でも証券機関でもファンドを購入できますし、毎月いくらでも積み立て金額を設定することも可能です。
このうち、最初の40万円までは信託投資商品を選べば非課税適用となるため、節税対策としての効果も期待できます。
例えば積み立てNISAでは、年間に40万円までは非課税枠が適用されます。
これは毎月の積立にすると33,333円となり、それ以上の金額は設定できません。
これはどの金融機関で積み立てNISAを始める際にも共通しているルールです。
年間に40万以上を投資信託で資産形成したいときには、上記のように最初の40万円は積み立てNISAを活用して、非課税枠で資産運用するのが得策です。
それ以上の金額については、NISAではない信託投資商品を使って毎月コツコツと積み立てるのが良いでしょう。
積み立てNISAではなく一般NISAなら、40万円以上の金額でも120万円までなら完全に非課税枠で資産運用ができます。
積み立てNISAの非課税枠は年間40万円なので、比較すると一般NISAの方がより高い節税効果が期待できるでしょう。
ただし、非課税枠となる投資総額に関しては、一般NISAは600万円までですが、積み立てNISAは800万円までと高めという違いもあります。
ちなみに、積み立てNISAと一般NISAの併用はできません。
積み立てNISAを選んだ場合には、一般NISAの口座を開設することはできないため、あらかじめ理解しておきましょう。
もしもコンスタントに年間40万以上を信託投資ファンドへ投入するなら、一般NISAを選択するという方法も良いでしょう。
この場合、ファンドの選択肢が積み立てタイプのNISAよりも多くなるというメリットが期待できます。
信託商品を選ぶ際には、ファンド購入時にかかる販売手数料をはじめ、定期的に発生する運用手数料、最終的にファンドを売却する際に発生する手数料なども含めて、どのぐらいの手数料がかかるかという点を比較することをおすすめします。
少額での積み立てをコツコツしたい人は、手数料が全般的にリーズナブルなネット証券会社が取り扱っている信託投資ファンドを選べば、高い満足度が期待できそうです。
NISA商品には運用期間が設けられていますが、一般的な信託投資はそうした運用機関の上限はありません。
そのため、長く運用するならNISA以外の信託ファンドへ投資するという方法も検討することをおすすめします。