投資信託にはどんな手数料がかかる？

投資信託を始める際や、銘柄を購入する際には、販売手数料がかかります。

 

これは一定額ではなく、投資額に対して6％〜7％程度がかかることが多いです。

 

銘柄を購入する度に発生する手数料なので、積立タイプの投資信託商品だと、積立の度に発生することになります。

 

ただし、証券会社の中には、ノーロードと呼ばれる商品があり、これは販売手数料が発生しません。

 

少額で投資信託を始める人は、ノーロードファンドを選ぶのが賢明でしょう。

投資信託は、ファンド選びから運用まで、全て証券会社が対応してくれます。

 

投資や市場の変動に詳しくない初心者にとっては、プロの証券会社がすべて対応してくれるという点で、大きな安心感を得られるのではないでしょうか。

 

ただし、この運用には、手数料がかかります。

 

信託報酬と呼ばれるもので、投資家が持っているポジションに対して１%〜2％程度で計算されます。

 

ハイリターンなファンドは、手数料も高い傾向があります。

投資信託は、手持ちのポジションを手放して利益確定した際にも、手数料が発生します。

 

これは信託財産留保額と呼ばれるもので、解約した時点の価額に対して0.2％〜0.3％程度が手数料として差し引かれます。

 

また、手数料ではありませんが、投資信託を解約したり換金して利益確定すると、20％程度の税金が発生することも覚えておきましょう。

初心者の投資家にとっては、これらの手数料をできるだけ低く抑えることによって、出した利益を最大限に手元に残せます。

 

そのためには、まず運用手数料がリーズナブルなファンドを選ぶと良いでしょう。

 

例えば、インデックス型のファンドは、リスクとリターンの点ではどちらも低めです。

 

リターンと運用手数料は比例する傾向にあるため、ハイリターンを期待できるようなファンドと比較すると、運用手数料はリーズナブルな設定となっていることが多いです。

 

ノーロード商品を選ぶこともまた、手数料を安く抑えるための対策と言えます。

 

手数料が全くかかることなくファンドを購入できれば、少額の投資額が手数料によって目減りすることを防げるでしょう。

 

しかも、販売手数料は購入する度に発生するので、長期的には塵も積もれば山となり、手数料があるのとないのとでは大きな差が出ます。

 

また、税金を最小限に抑えたいなら、つみたてNISAなど税金面で優遇措置の対象となるファンドを選ぶという方法がおすすめです。