投資信託では、主に税金と手数料という2つのコストがかかります。
このうち税金は信託投資の口座を解約したときにかかるもので、利益に対して20.315%の譲渡税がかかります。
これは法律で決められているものなので、払わないという選択肢はありません。
しかし、ほかにも投資をしている場合には、そちらの損益と通算したり、3年間にわたって損益通算ができるなどの工夫をすることは可能です。
これは、信託投資を購入したときに発生するものや、解約したときにかかる手数料、保有期間中に定期的にかかる運用手数料などがあります。
ファンドごとに手数料の設定は異なるため、購入する前に複数のファンドを比較したうえで賢く選ぶことで、手数料に関しては安く抑えることが可能です。
ただし、手数料がどれほど低くても投資で利益が出ないのでは、困りものです。
そのため、実際に利用している投資家からの口コミも含めて複数のファンドを比較することをおすすめします。
信託投資にかかるコストを安く抑えるためには、投資をスタートする前に十分なリサーチをすることが必要不可欠です。
どうやってかかる費用を抑えることができるかを知っていれば、信託に限らずどのような投資商品でも利益を最大限に残せるのではないでしょうか。
知っておきたい1つ目の方法は、損益通算です。
税金は、口座を解約しなければかかりません。
そのため、どのタイミングで口座を解約するかが、とても重要なポイントです。
損益通算の方法については、上記の通りで、譲渡益に分類される投資商品なら、なんでも通算対象となります。
例えば、信託を解約して大きな利益が出た年には、大きな損失となっている株を手放して通算するなど、工夫することでかかる費用を低く抑えられるでしょう。
2つ目の方法は、ファンド選びを工夫するというものです。
上記の通り、ファンドごとに手数料設定が異なり、中にはノーロードと呼ばれる購入時手数料がかからないものもあります。
少額の投資をコツコツ積み立てしながら資産形成するなら、購入するたびに手数料がかかるものよりは、購入する時には手数料ゼロのノーロードタイプがおすすめです。
また、かかる手数料全体を比較しても、ファンドごとに大きな差があります。
少額投資をする際には、できるだけ手数料が少ないファンドを選ぶことが、利益を最大に残して資産を大きく形成するためのコツとなります。