投資信託で知っておきたい！残高証明書の見方

投資信託の残高証明書とは、投資家がどんな取引をしたのかという内容に加えて、現在口座にいくらの残高が入っているかという点を記した明細書のことです。

 

少額でも定期的に積み立て型の信託投資をしている人に対しては、年に4回発行されるのが一般的です。

 

時期としては金融機関の決算期となる3月や6月、9月と12月の末が区切りのタイミングとなるでしょう。

 

積み立て型の投資なら定期的に投資しているので、残高証明書の対象期間内に全く取引がないということはないでしょう。

 

しかし、一括で投資をするタイプの信託投資では、積み立て型のようにコツコツと投資するわけではなく、少ない頻度でまとまった金額を投資します。

 

そのため、明細書の期間内に全く取引をしないことがあるかもしれません。

 

もしも期間中の取引回数がゼロの場合には、金融機関から定期的に発行されるはずの明細書が発行されないことはあります。

 

しかしその場合でも、年に1度は残高がいくらあるかという明細が発行されるでしょう。

残高証明書には、信託投資の取引内容や口座残高など、重要な情報が多く記載されています。

 

取引内容や口座残高なら分かりやすい情報なので、見方がよく分からない人でも情報を確認できるのではないでしょうか。

 

しかし見方が分かると、これまではよく理解できなかった情報についても理解できるのでおすすめです。

 

まずこの明細には、その口座が一般口座なのか特別口座なのか、もしくはNISA口座なのかが記載されています。

 

口座を解約して利益確定すると、確定申告の義務が発生しますから、その点も考えたうえで適切な口座の種類であることを確認しましょう。

 

明細書に記載されている個別元本と簿価単価には違いがあります。

 

個別元本というのは、自身がファンドを購入したときに支払った単価のことですが、その際に支払った販売手数料などは含まれていないという特徴があります。

 

しかし実際には、ファンド購入時に税金や手数料を払っているケースは多く、実質的な単価を知りたい人は多いでしょう。

 

こうした手数料や税金なども含めた単価を計算したものが、簿価取得単価です。

 

この単価はファンドを取引するたびに再計算されるのが特徴で、特別分配金を受け取った場合などにも修正されます。

 

運用損益という言葉についても、正しく理解しておきたいものです。

 

運用損益というのは、保有している信託投資を総合的に評価したもので、途中で追加投資したり部分的に解約した分がすべて含まれます。

 

トータルリターンの金額を把握したいときには、運用損益を見れば一目瞭然です。