投資信託にも損切りは必要？

投資信託は全般的に、長期にわたってコツコツと積立ながら、市場価値を高めることを目的としています。

 

その中では、市場価額が日々上下変動をしていて、大きなマイナスが出てしまうこともあるかもしれません。

 

しかし長期的なスパンで市場全体の動きをみると、上下変動しながらも少しずつ右肩上がりに成長しています。

 

信託投資においては、この大きな市場の上昇の波に乗って、資産を大きく増やすことを目的としています。

 

損切りとは、投資した価額に対して許容範囲を超えるレベルでの損失が出た場合に行うリスクヘッジ対策の一つです。

 

価額が下落しているのを放置していると、損失がどんどん大きくなってしまいます。

 

損失が大きくなる前の段階で歯止めをかけようというのが、この損切という取引方法なのです。

 

日々の市場変動に大きな影響を受けない積み立て型の信託投資では、基本的に損失が出ている時に売却して、損失を確定させることはありません。

 

基本的に売却するのは、利益を確定する時のみです。

 

しかし中には、信託投資でも損切りをした方が良いタイミングがいくつかあります。

信託投資においては、基本的に幅広い業種や分野、銘柄企業の規模など、幅広く分散しています。

 

しかし中には、特定の業種や分野に特化している信託ファンドもあります。

 

狭い範囲にしかリスクヘッジできていないファンドの場合には、価額の下落が投資ファンド全体に大きな影響を及ぼしてしまう可能性が高くなってしまいます。

 

過去には、長期間価格が下落した状態が続いたり、業界ごと消滅してしまうといった事例もありました。

 

そのため、特定の業界に絞り込んでいる信託ファンドの場合には、そうした最悪の事態を想定したうえで、場合によっては損切りという対応をすることが必要かもしれません。

 

信託投資している人の中には、子供の教育資金やマイホーム購入資金として積み立てている人もいるでしょう。

 

そろそろタイミング的に口座を解約しようと考えているけれど、価額の変動が思わしくないという場合があるかもしれません。

 

まとまった資金が近い将来に必要な場合にも、損切りすることを検討することが必要です。

 

信託投資では、長期スパンでは大半の場合に価額が下落しても持ち直して上昇するものです。

 

しかし近い将来に口座を解約するとなると、価額変動が下落した状態で解約することになりかねません。

 

損失が出ている段階で損切りをしてしまうと、損失が確定してしまうわけですが、さらに損失が大きくなってしまうことを考えると、時と場合によっては損失を最小限に抑えることが賢明ということもあるでしょう。