積立投資にかかる手数料は？手数料を安くするには？

積立投資にかかる手数料の1つは、購入時にかかる費用（販売手数料）です。

 

これは、購入時に販売会社に支払うもので、購入金額から手数料を指しい引いた額が、実際に投資できる金額ということになります。

 

販売手数料は販売会社である金融機関が決めるので、同一の投資信託であっても金額が異なることがあります。

 

初期費用を減らしたい場合は、販売手数料がかからないノーロードファンドを選択できます。

 

ノーロードファンドは主にネット証券が取り扱っており、店舗に足を運ばなくても購入できます。

 

たとえば、SBI証券やマネックス証券、楽天証券などでは、販売手数料無料で、eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）を販売しています。

 

ノーロードファンドの種類もたくさんあり、インデックスファンドが多いです。

 

大きな利益は望めませんが、大きく負ける可能性も低いです。

 

ただし、コストを削減してノーロードを実現しているので、手厚いサポートを受けにくいというデメリットはあります。

信託報酬は投資信託の運用管理にかかる費用で、投資信託委託会社、信託銀行、販売会社に支払います。

 

信託報酬は一定の率（0.2〜2.0％程度/年率・税込）で、信託財産から引かれます。

 

インデックスファンドとアクティブファンドを比べると、アクティブファンドのほうが、信託報酬が高い傾向にあります。

 

信託報酬は、信託財産から差し引かれます。

 

毎日差し引かれていく金額はごくわずかですが、長期の運用では成果に大きな差が出てしまいます。

 

長期で運用する積立投資の場合は、なるべく信託報酬が少ないを選ぶのいいでしょう。

信託財産留保額は、運用期間が満了する前に、積立投資を換金する際にかかる解約費用です。

 

信託財産留保額は売却価格の0.1〜1％程度ですが、この費用が無料のもあります。

 

信託財産留保額は投資家間で不公平にならないよう実施されており、換金を申し込んだ投資家から徴収し、徴収したお金は中途解約に伴って必要になる組入銘柄の売却手数料等の費用に充てられます。

 

誰かが解約すると基準価格が上昇することになるので、解約しないでずっと保有している人たちが、その恩恵を受けられることになります。

 

そこで、短期保有なら信託財産留保額が無料のファンドを選ぶのがよいでしょう。

 

長期保有をするつもりであれば、有料のを選ぶこともできます。