始めた積立投資を途中でやめることはできる？

積立投資を始めた時と状況が変わり、途中でやめると決断する人は、決して少なくありません。

 

つみたてNISAのような税金面で優遇措置があるタイプの商品でも、そうでない商品でも、基本的に自身で始めた積立投資を途中でやめることは可能です。

 

積立投資はいつでも始めることができる投資商品ですが、満期などは設けられていません。

 

長く続けることによって、より大きな資産形成が可能になるという特徴があります。

例えば、満期が設定されている投資商品を満期を迎える前に途中で解約してしまうと、ペナルティがかかります。

 

また、ついた利子の何パーセントがペナルティとしてかかるなど、投資商品ごとに内容は異なるものの、全くペナルティがつかないというケースは少ないでしょう。

 

しかし、積立投資には満期が設定されていないものが大半です。

 

そのため、途中でやめる際には、途中解約という形ではなく、投資家による解約という手続きを取れば、ペナルティなどが一切かからずに口座そのものを解約できます。

 

口座を解約する際には、その時点で持っていたポジションを全て手放すことになります。

 

そのため、市場の動向次第で手元に戻ってくる金額は変わるという点は、最初に理解しておきたいものです。

 

また、税金面で優遇措置がない投資の場合には、解約の際に出た売却益の20％程度は税金として源泉されます。

積立投資を完全に解約してしまうのではなく、積立投資は続けながら、利回りが異なる別の信託へ乗り換えるという手続きも可能です。

 

しかし、手数料や税金のことを考えると、あまり頻繁に行いたい作業ではないでしょう。

 

多くの金融機関では、利回りが異なる投資信託への乗り換えには販売手数料が発生します。

 

投資額に対して6％〜7％程度がかかるため、金額によってはまとまった額となるでしょう。

 

その他に、乗り換えにおいては一度持っていたポジションを売却した上で、新しいポジションを買い直すという作業を行います。

 

全て証券会社が対応してくれるので、投資家自身が行うことは特にありません。

 

ただし、ポジションを手放した時点で、利益に対して税金が発生することは覚えておきましょう。

 

20％程度の税金と手数料をあわせると、出ていた利益の約3分の1程度を失うことになってしまいます。

 

始めた積立投資を途中でやめることは可能です。

 

しかしその際には、税金のことも考えて慎重に行いましょう。

 

また、頻繁な乗り換えはしない方がベターです。